2021年03月
■「IHクッキングヒーター」「電気温水器、電気給湯器」利用者は全体の各2～3割。中国や四国などでの比率が高い。
■オール電化住宅居住者は1割強、持ち家一戸建て居住者の2割強。中国、四国での比率が高い。オール電化住宅の人のうち「新築一戸建て・注文住宅購入時にオール電化にした」が4割強、「住んでいる一戸建てをオール電化に工事・リフォーム」が約36%。
■オール電化にした理由は「安全」が居住者の5割強、「光熱費が一本化され管理しやすい」「光熱費が節約できる」が各4割弱、「IHクッキングヒーターを使いたかった」「空気が汚れにくい」「エコキュートを使いたかった」などが各20%台。
■オール電化住宅居住意向者は2割強、非居住意向者は5割弱。居住意向者の比率は中国、四国などでやや高い。現在オール電化住宅居住者では、8割強の居住意向、非居住者では1割強。

2018年03月
■「IHクッキングヒーター」「電気温水器、電気給湯器」利用者は全体の各2割、北陸、中国、四国での比率が高い。「太陽光発電システム」は約7%、中部、中国、四国でやや高い。
■オール電化住宅居住者は1割強、持ち家一戸建て居住者の2割強。中国、四国、北陸での比率が高い。オール電化住宅の人のうち「新築一戸建て・注文住宅購入時にオール電化にした」が4割強、「住んでいる一戸建てをオール電化に工事・リフォーム」が3割強。
■オール電化にした理由は「安全」「光熱費が節約できる」が各5～6割、「IHクッキングヒーターを使いたかった」「空気が汚れにくい」「調理器具やコンロなどの手入れが楽」「エコキュートを使いたかった」などが各20%台。
■オール電化住宅居住意向者は3割弱、非居住意向者は4割強。居住意向者の比率を見ると、北陸、中国、四国、九州などでやや高い。オール電化住宅居住者では、8割強の居住意向、非居住者では2割弱。

2022年06月
■「新電力会社」利用者は3割弱で、過去調査と比べ増加傾向。関東では4割弱、近畿では3割強。満足層は5割強で、大手電力会社利用者では5割強、新電力会社利用者では6割弱。
■電力自由化後、契約電力会社変更者は3割弱。契約会社での料金プラン変更者は約8%。電力会社を変更していな人(全体の6割弱)の理由は「現在利用している会社に特に不満がない」が4割強、「現在の契約会社の方が安心」「変更してもメリットが感じられない」が各25%。
■新規参入の電気小売事業者契約意向者は約16%、大手電力会社契約意向者は全体の4割強。現在大手電力会社と契約している人では、新規参入事業者との契約意向が約4%、大手電力会社との契約意向者が6割弱、「どちらともいえない」が4割弱。
■ガス自由化後のガス会社変更者は、ガス使用者の1割強、契約会社での料金プラン変更者は約5%。今後の意向は、従来の都市ガス会社契約意向者が4割弱。新規参入都市ガス契約意向者は全体の約7%で、新規参入都市ガス利用者では約66%、従来の都市ガス利用者では約4%。

2021年04月
■太陽光発電システム設置率は全体の約9%。中部、九州での設置率がやや高い。
■太陽光発電システム設置理由の上位は「光熱費が節約できる」「売電できる」が各6～7割、「自然エネルギーを活用できる」が4割強、「環境によい」「停電、災害時など非常時に電力が確保できる」などが各3割強。
■太陽光発電を取り付け可能な条件が整っている場合の設置意向は全体の3割弱。太陽光発電を自ら設置者・設置物件選定者では各7割前後、設置済物件に入居した人では4割強、未設置者では2割強。設置意向者の重視点は「初期費用」が8割弱、「耐久性」「どのぐらい光熱費を節約できるか」「発電量」「初期費用などコストの元がとれるか」などが各40%台。
■太陽光発電システムの魅力は「光熱費が節約できる」が5割弱、「自然エネルギーを活用」「非常時に電力が確保できる」が各30%台。不満・不安点は費用に関する項目が上位。

2015年03月
■環境問題の関心度は7割弱で、高年代層で多い。過去調査と比べて減少傾向。
■5年前より良くなっていると思うものは「廃棄物・ごみ問題」「大気汚染」など。5年前より悪くなっているものは「放射能汚染」「地球温暖化」「大気汚染」「異常気象等の気候変動」など。不安に感じるものは「地球温暖化」「放射能汚染」「異常気象等の気候変動」「大気汚染」など
■普段、環境保全・エコを意識して行っていることは「ゴミ分別・リサイクル」「詰め替え用を買う」「エコバック・マイバック、マイ水筒などを使う」「節電」などが上位。「節電」は2012年からの減少幅が大きい
■環境問題についての情報入手先は「テレビ」がトップ、続いて「新聞」「インターネットからの情報」。年代が低いほど入手者は少ない。